NTTは国内屈指の通信企業として高い知名度を誇り、配当利回りも比較的魅力的に映るかもしれません。
しかし、本当にNTT株だけで配当金生活を成り立たせることは可能なのでしょうか。
必要な投資額はどれほど大きいのか、減配や株価変動のリスクはどの程度考慮すべきかといった疑問が浮かぶはずです。
過去の安定配当に安心感を覚えて投資を始めても、想定外の展開で大きな痛手を被る可能性は否定できません。
そこで本記事では、「NTT株で配当金生活は可能？必要投資額と4つの落とし穴」というテーマを軸に、安定を期待するうえで見落としがちなポイントを解説します。
NTT株で配当金生活は可能？必要投資額をシミュレーションしてみた
結論、NTT株で配当金生活は可能です。ただし、生活費を賄えるだけの配当金をもらうには数千万以上の投資が必要になります。
2025年2月13日時点で配当利回りは約3.5%と比較的高めです。以下では、月々の配当額別に必要な投資金額を表にまとめました。
| 毎月の配当額 | 年間配当額(円) | 必要株数(株) | 投資額(円) | 配当利回り(参考) |
|---|---|---|---|---|
| 3万円 | 360,000 | 約69,231 | 約10,183,957 | 3.5% |
| 5万円 | 600,000 | 約115,385 | 約16,761,495 | 3.5% |
| 7万円 | 840,000 | 約161,538 | 約23,474,186 | 3.5% |
| 10万円 | 1,200,000 | 約230,769 | 約33,522,543 | 3.5% |
| 15万円 | 1,800,000 | 約346,154 | 約50,283,909 | 3.5% |
※1株147円、年間配当5.2円（利回り3.5%）として概算を算出しています。
株価や配当方針は変動する可能性があるため、実際の投資判断は最新の情報を確認しましょう。
また、配当金生活を実現するうえで、配当太郎さんの以下の著書が参考になりましたので、あわせて目を通しておくといいと思います。
①毎月3万円の配当を得る場合｜約1,000万円以上必要
| 毎月の配当額 | 年間配当額（円） | 投資額（円） |
|---|---|---|
| 3万円 | 360,000 | 約10,183,957 |
投資額は1株147円の場合で約1,018万円。NTT株の年間配当は1株あたり5.2円なので、合計で約69,231株を保有すると目標額を達成できる計算です。
これだけの資金を用意するには、預貯金や他の金融資産の中から一定の割合を投資に回す必要があるでしょう。
とはいえ、株価は変動するうえ配当が永続的に継続される保証はありません。
大きく下落すれば含み損を抱える恐れもあります。
3万円という金額は生活費のすべてを支えるほどではないかもしれませんが、日々の家計を補う副収入として見ると有用性は高いでしょう。
ひろ月3万円あればちょっとした旅行や美味しいご飯などのプチ贅沢もできますよね。
無理のない範囲で分散投資を心がけながら、コツコツと株数を増やしていくのがポイントです。
②毎月5万円の配当を得る場合｜約1,600万以上必要
| 毎月の配当額 | 年間配当額（円） | 投資額（円） |
|---|---|---|
| 5万円 | 600,000 | 約16,761,495 |
NTT株で年60万円の配当を得るためには、5.2円×約115,385株が目安になるでしょう。購入費用はおよそ1,676万円に達するため、それなりに大きな資金が求められます。
これだけの規模の投資を行うなら、市場全体のリスクや業界特有のリスクを改めて認識することが大切です。
NTTは通信業界の中核を担っているものの、政策による通信料金の見直しや新技術の普及によっては将来の収益が変動する恐れがあります。
さらに、配当方針が見直されるリスクもゼロではありません。
現時点では、14期連続増配予定で、2003年より配当金も10倍以上に増加していますが、将来を約束しているわけではないのです。
また、家計の支出の一部を配当でまかなえるようになるだけで、家計管理のストレスを軽減できるかもしれませんが、投資の初期段階では分散を徹底することを忘れないでおきましょう。
ひろ自分のリスク許容度を見極めてから購入株数を増やすのが安全策です。
③毎月7万円の配当を得る場合｜約2,300万以上必要
| 毎月の配当額 | 年間配当額（円） | 投資額（円） |
|---|---|---|
| 7万円 | 840,000 | 約23,474,186 |
月々7万円の配当を確保したい場合、5.2円×約161,538株を購入し、約2,347万円の投資額が必要です。
これくらいの額になると、さらに慎重なリスク管理が欠かせません。
仮にNTTが減配や無配にならないとしても、市場全体が下落すると含み損を抱える可能性があります。
ひろ筆者は、コロナショック時で200〜300万ほどの含み損を抱えました。
株価の値動きに一喜一憂しすぎると、長期的な運用方針がぶれてしまうでしょう。
また、配当金が多いほど“生活費の一部をカバーできる”という安心感が増す反面、資金が集中的に偏ってしまう危うさも考慮したいところ。
毎月7万円を狙うなら、投資余力や家計全体の状況を踏まえて、他の高配当株や債券なども組み合わせた分散投資を検討するとリスクが軽減されるでしょう。
④毎月10万円の配当を得る場合｜約3,000万以上必要
| 毎月の配当額 | 年間配当額（円） | 投資額（円） |
|---|---|---|
| 10万円 | 1,200,000 | 約33,522,543 |
毎月10万円の配当は年間に換算すると120万円に上ります。この金額をNTT株でカバーするには、約230,769株が必要です。
投資額も3,352万円ほどに達するため、かなりの資産を集中させることになるでしょう。
多くの人にとって、この水準は老後資金と切り離せない金額ではないでしょうか。
一方で、毎月10万円の配当金は魅力的。人によっては、家賃代を相殺できるほどの金額になります。
ひろ筆者も年間配当金額120万円をまず目標にしています。
ただし、もし配当金だけで生活費の大半をまかないたいなら、NTT株にこだわらず、複数の銘柄や投資商品を組み合わせるほうが安全性は高まると思います。
通信業界は比較的安定していると見られがちですが、技術革新や新サービスの台頭で勢力図が変わる可能性があるから。
投資額が大きいほどリスクも大きくなり、含み損が出た場合のインパクトは無視できません。
資金集中させた方がリターンが得られやすいですが、1点集中は卵を1つのカゴに盛るのと同じ行為です。落としたときに、すべて割れてしまうことを念頭に置いておきましょう。
⑤毎月15万円の配当を得る場合｜約5,000万以上必要
| 毎月の配当額 | 年間配当額（円） | 投資額（円） |
|---|---|---|
| 15万円 | 1,800,000 | 約50,283,909 |
月15万円の配当を目標とする場合、NTT株の配当が変わらない前提なら5.2円×約346,154株を買い付ける必要があり、投資額は約5,028万円ほどに膨れ上がる計算です。
ひろこの水準に到達すると、もはや資産運用のレベルを超えて「生活の基盤を投資で賄う」という感覚に近くなるでしょう。
実際にこれだけの資金を投入するなら、株価の大幅な下落時には精神的な負担も大きいかもしれません。
10%の下落で、約500万の含み損になります。数百万単位が上下することを想像すると、よほど慣れていないとゾワっとしてしまします。
配当金が高水準で安定する未来を期待する一方で、減配などが生じた場合に備えたセーフティネットも必須です。
たとえNTTが安定企業だとしても、通信業界全体に逆風が吹く可能性は否定できません。
大きな金額を運用する際ほど、リスク分散や定期的なポートフォリオの見直しを行い、健全な資産管理を続けることが望ましいでしょう。
筆者のNTT株｜4,040株で年間配当金額約2万円
筆者のNTT株の配当金については以下の通りです。
- 持ち株数：4,040
- 配当予定額：21,008円
- 評価額：＋39,004円
4,000株ほどあると「たくさん持っていますね…」と言われることがありますが、配当金の額で見ると実はそこまで大きい規模ではありません。
ひろ筆者としては、NTT株で配当金生活を実現するというよりは、他の高配当株と組み合わせていく方が現実的だと考えています。
NTT株に投資をする際の4つの注意点
NTTは国内外で高い評価を得ており、配当利回りや企業規模の面で多くの投資家から注目されています。
ただし、優良企業だからといってリスクがゼロになるわけではありません。以下では、投資を検討するうえで押さえておきたい注意点を4つ挙げます。
- 業績・配当方針が将来も維持される保証はない
- 通信業界は規制・競争を受けやすい
- 配当金生活を実現するには大きな投資額が必要になる
- 有名企業だからといって一点集中はリスクがある
業績・配当方針が将来も維持される保証はない
NTTは大企業として安定したイメージが強いものの、未来永劫にわたって業績や配当金が同じ水準で続く保障はありません。
通信業界を取り巻く環境は、技術革新や利用者のニーズ変化によって大きく揺らぎやすいでしょう。
仮に売上や利益が減少傾向に陥った場合、配当金の減額や無配を余儀なくされる可能性もあるはずです。
さらに、企業の配当方針は経営判断によって変わることが多く、これまで増配傾向だったからといって今後も継続するとは限りません。
配当金目当てで投資を考えるなら、安定した銘柄であっても将来の不確実性を忘れず、定期的に業績や配当方針を確認することが大切です。
長期保有を志向する場合でも、リスク管理は欠かせないでしょう。
NTTが安定したイメージを持たれる理由
NTTが安定したイメージを持たれやすいのは、まず企業の規模と歴史が大きいことが挙げられます。
旧国営企業として誕生し、日本の通信インフラを長年支えてきた背景があり、その実績が投資家や消費者の安心感につながっているでしょう。
さらに、通信事業は景気変動の影響を受けにくく、生活必需インフラの一部として安定した需要が見込める点も大きな要因です。
また、国や行政とのつながりが強いこと、全国的なネットワーク設備を独占的に保有していることなどから、短期間で大きく業績が揺らぐリスクが比較的小さいと考えられています。
さらには、長期にわたる配当の継続実績や、株式市場での時価総額が高いことも、投資先としての信頼度を高める要素となっているでしょう。
こうした複合的な背景が重なり、「NTTなら倒産しにくい」「安定した配当が期待できる」というイメージを強めていると考えられます。
ひろ筆者としては、「イメージ」と「現在の事実」「未来の成長性」を結びつけない方がいいと思っています。
通信業界は規制・競争を受けやすい
NTTのような通信企業は、国や政府の規制強化によって料金体系に変更が生じることがあります。
たとえば携帯電話の料金引き下げ要請や、新規参入企業の影響などが挙げられるでしょう。
総務省は9日、格安スマートフォン事業者に貸し出すデータ回線の貸出料の引き下げをNTTドコモなど大手3社に要請した。携帯大手は菅義偉政権の携帯料金値下げ要請を受け、データ容量20ギガ（ギガは10億）バイトで月額2980円（税抜き）などの新プラン導入を打ち出した。（2021年2月9日 日本経済新聞により）
ひろ個人的には、携帯料金が安くなることは消費者にとって嬉しいことだと思うので、ネガティブな要因にならないと思いますが。
さらに、新たな技術やサービスの誕生によって既存ビジネスの優位性が揺らぐ可能性もあるでしょう。
通信業界は安定していると思われがちですが、規制や政策による影響が大きいという特徴があります。
業界全体を取り巻く動向を把握し、収益構造や事業計画の変更に対応できる企業体力があるかどうかを見極めることが重要です。
配当金生活を実現するには大きな投資額が必要になる
配当目的でNTT株を購入するなら、毎月の生活費をカバーするだけの配当収入を得るには相応の投資額が求められます。
たとえば年3.5％の利回りを想定する場合、年間で数十万円から数百万円の配当を得ようとすると、千万円単位の資金を投じる必要があるでしょう。
投資額が大きくなるほど、株価下落時の含み損や減配リスクのインパクトも大きくなる点は見逃せません。
以下のように、目標とする月額配当と必要投資額をざっくり比較しておくとイメージしやすいです。
| 毎月の配当金額 | 必要投資額 |
|---|---|
| 月3万円 | 約1,000万円前後 |
| 月5万円 | 約1,600万円前後 |
| 月10万円 | 約3,300万円前後 |
有名企業だからといって一点集中はリスクがある
NTTは知名度が高く株主数も多いため、安心して投資できるイメージが定着しやすいでしょう。
しかし、たとえ優良企業でも投資先を一点に集中させると、思わぬダメージを被る可能性があります。
業績悪化や減配、株価の急落などが起こった際、ポートフォリオ全体が大きく落ち込む危険性が高まるためです。
投資の基本は分散であり、セクターや地域を含めて複数の銘柄に資産を振り分ける方法が推奨されます。
NTTが主力銘柄になるのは悪くありませんが、通信業界特有のリスクを考慮しながら、他業種にも投資を広げるほうが安定度が高いはずです。
分散を行うことで、個別銘柄の業績変動に影響を受けにくいポートフォリオを構築できるでしょう。
配当金生活を送るならNTT株以外の高配当株にも投資をする
NTT株は配当利回りや企業規模の点で魅力的ですが、配当金生活を目指すなら一社に集中するだけではリスクが大きいでしょう。
通信業界特有の規制変更や競争激化などで、思わぬ業績悪化が起こる場合があるためです。
そこで、他の高配当銘柄やセクターにも目を向けることで、配当が途切れるリスクを軽減できるでしょう。
たとえば、金融セクターでは三菱UFJフィナンシャル・グループや三井住友フィナンシャルグループ、商社セクターでは三菱商事や伊藤忠商事などが挙げられるでしょう。
さらに、通信業界のKDDIや生活必需品関連のJTなども高配当株として知られています。
これらの銘柄は業種ごとに景気動向や政策の影響を受けるため、一社に集中するよりも複数を組み合わせたほうがリスクの分散につながるはずです。
また、不動産投資信託（J-REIT）を組み入れることで、賃料収入を原資とした安定的な分配金を得やすいでしょう。
配当金生活をめざすなら、NTT株だけにこだわらず、さまざまな銘柄を検討してバランスを取ることが大切です。
また、NTTと同じ通信株のKDDIについても配当金生活が実現できるのか、について考察してみましたので、あわせて参考にしてみてください。
高配当株ポートフォリオプラン｜月10万円の配当金を狙う
以下では、三井住友FG・三菱商事・JT・NTTの4銘柄を組み合わせて、月10万円（年間120万円）の配当金を得ることを目標とした場合の、一例のシミュレーションを示します。
各銘柄から年間30万円ずつの配当を受け取る想定で、必要投資額を計算しました。
株価や配当額は変動する可能性があるため、実際には定期的な見直しが欠かせないでしょう。あくまでも目安としてご覧ください。
| 銘柄 | 株価(円) | 1株配当(円) | 年間配当目標(円) | 必要株数(株) | 投資額(円) |
|---|---|---|---|---|---|
| 三井住友FG | 3,783 | 120 | 300,000 | 2,500 | 3,783 × 2,500 = 9,457,500 |
| 三菱商事 | 2,490 | 100 | 300,000 | 3,000 | 2,490 × 3,000 = 7,470,000 |
| JT | 3,952 | 194 | 300,000 | 1,547 | 3,952 × 1,547 ≈ 6,125,104 |
| NTT | 147 | 5.2 | 300,000 | 57,693 | 147 × 57,693 ≈ 8,480,871 |
上記の合計投資額は約31,533,475円で、年間合計配当は120万円ほどになり、月平均10万円の収入を目指せる計算です。
ひろ配当利回りを4％ほど目指すなら、3,000万以上の投資金額が必要になりますね。
とはいえ、各企業の業績や株価、配当方針は一定ではないため、長期投資を行う際には定期的なチェックが重要になります。
三井住友FGや三菱商事は好調な業績が続くと高い配当が期待できますが、景気動向や資源価格の変動リスクに直面する可能性もあるでしょう。
JTはたばこ産業特有の規制や健康志向の高まりなどが懸念されますし、NTTも通信業界の競争や政策の影響を受けやすい側面があります。
投資額が大きくなればなるほど、リスク分散が大切です。
定期的にポートフォリオの状況を見直しながら、必要に応じて持ち株比率や銘柄構成を調整していくことが、安定的な配当収入を維持するうえで欠かせないポイントでしょう。
NTT株で配当金生活を目指している方からのよくある質問
NTT株に興味を持ち、配当金生活を検討している投資家からは「買い時」や「将来の配当額」について多くの質問が寄せられるようです。
ここでは代表的な疑問にお答えし、判断材料を提供できればと思います。あくまで一例ですが、投資の方針を考える際の参考にしてください。
- NTTはどのタイミングで買うべき？
- NTTの配当は将来いくらになる？
最終的な決定はご自身の状況に合わせて行いましょう。
NTTはどのタイミングで買うべき？
NTT株を購入する最適なタイミングを一概に断言することは難しいです。
株価は業績や市場動向、配当方針などさまざまな要因によって変動するため、まずは自分の投資目的とリスク許容度を考慮する必要があります。
例えば、長期投資を念頭に置くなら、一時的な株価の下落局面を買い増しのチャンスと捉える方法もあるでしょう。
ひろ他にも、配当利回りが○％のときに買い増しをする、とルール決めをしておくのもいいと思います。
業績や配当方針が大きく変化しない限り、株価が落ち着いたタイミングを狙うことで平均取得単価を下げやすくなります。
また、NTTは通信業界の規制や政策の影響を受けやすい側面を持つため、政府からの料金引き下げ要請など、外部要因にもアンテナを張っておきたいところです。
決算内容や配当の見通しを定期的にチェックしながら、自身が納得できる水準で買い進めるのが基本となるでしょう。
すべての投資にはタイミングの難しさが伴うものの、十分な情報収集と冷静な判断が鍵を握ります。
NTTの配当は将来いくらになる？
NTTの配当額は、現状では通信業界の中でも比較的安定している印象があります。
しかしながら、将来にわたって同水準で維持されるかどうかは断定できないでしょう。
企業の業績や資本政策はもちろん、政府の規制や競合他社の動向など多岐にわたる要因によって、配当方針が変わる可能性があるからです。
仮に業績が右肩上がりで推移し、経営陣が配当強化を重視すれば、さらなる増配が期待できるかもしれません。
逆に、投資や設備の拡充に資金を回す必要が生じた場合、配当の伸び率を抑える可能性もあるはずです。
株主還元には増配以外にも自社株買いなどの方法が存在するため、必ずしも配当金だけが上昇し続けるとは限らないでしょう。
将来的にいくらになるかを正確に予測するのは難しいですが、定期的に決算書や経営計画をチェックして企業の意図を把握しておくことが大切です。
まとめ
NTT株で配当金生活をめざすなら、まずは必要投資額の把握と減配リスクへの備えが欠かせないでしょう。
通信業界は景気の影響を受けにくい反面、政策や競合他社の動向で配当方針が揺らぐ可能性もあります。
それでもNTTは企業規模と実績から得られる信頼感が強く、長期投資の対象として検討する価値があるはずです。
本記事で取り上げた「4つの落とし穴」を押さえれば、過度なリスクを負わずに堅実な配当収入を得られる道筋が見えてくるでしょう。
もちろん、株式投資に100％の安心は存在しないため、定期的な見直しや状況変化への柔軟な対応が肝要です。
配当金生活への第一歩を踏み出す前に、家計全体のバランスや他の高配当株との比較検討をしながら、無理なく続けられる投資戦略を練ってください。
投資戦略を練るうえでは、すでに配当投資の先駆者から学ぶのも必要だと考えています。
中でも、配当太郎さんの「年間100万円の配当金が入ってくる最高の株式投資」が参考になりました。
単に高配当銘柄に着目するのではなく「増配銘柄」を探すことがポイントだとあらためて感じます。
